初診の方へ

新患の方や甲状腺疾患の方は診察・検査等がございますので、必ず11時または16時までにご予約・ご来院くださいますようお願い申し上げます。
また、土曜日は混雑しておりますので、12時までにご来院ください。

初めて受診される方は以下のものをお持ちください。

• マイナンバーカード（または健康保険証、資格確認書）

当院では、マイナンバーカードを用いて資格情報等を確認し、特定健診情報や薬剤情報の取得・活用により、より良い医療環境の促進および提供に努めて参ります。
マイナ保険証利用につきまして皆様のご協力をお願いいたします。

※マイナンバーカードを持っているものの健康保険証としての利用登録を行っていない場合は、当院で設置しているカードリーダーから手続することが可能です。（ご自身の「マイナポータル」からも手続可能です。）
※マイナ保険証についてお知りになりたい方は、厚生労働省HP（マイナンバーカードの保険証利用について）をご覧ください。

また、以下をお持ちの方はマイナンバーカードと一緒に提出してください。

• 受給者証
• 健康診断の結果
• 紹介状
• 他院での検査結果
• お薬手帳

※高額療養費制度の利用について、マイナンバーカードで受診される患者さんについては、「限度額認定証」は不要です。

医療DX推進体制整備加算について

当院では、国の施策により、医療DXの推進のためオンライン資格確認を導入しております。今後はマイナンバーカード利用の拡大にともない、医療機関同士の連携による適切な診療や、薬剤の重複防止・相互作用の確認等を推進することで、より安全で質の高い医療を提供できるよう努めてまいります。


●問診票への記入について
マイナンバーカードによる保険証利用により、診療情報を医療機関同士で連携できるよう、情報取得に同意をお願いさせていただいております。

●診療情報を取得・活用する効果について
薬剤情報を取得することにより、同じ効果の薬剤を重複して処方しないよう防止することが可能になります。また、投薬内容から患者様の病態を適切に把握することができ、必要に応じて健康診断情報等も確認することによって、適切な医療に活用いたします。

明細書発行体制加算について

当院では、医療の透明化や患者様への情報提供を積極的に推進していく観点から、令和4年9月2日より、領収書の発行の際に、個別の診療報酬の算定項目の分かる明細書を無料で発行することと致しました。
また、公費負担医療の受給者で医療費の自己負担のない方についても、令和4年9月2日より明細書を無料で発行することと致しました。
なお、明細書には使用した薬剤の名称や行われた検査の名称が記載されるものですので、その点ご理解いただき、ご家族の方が代理で会計を行う場合のその代理の方への発行も含めて、明細書の発行を希望されない方は、会計窓口にてその旨お申し出ください。

一般名処方加算について

当院では、後発医薬品の使用促進を図るとともに、医薬品の安定供給に向けた取り組みなどを実施しています。
現在、一部の医薬品について十分な供給が難しい状況が続いています。
当院では、後発医薬品のある医薬品について、特定の医薬品名を指定するのではなく、薬剤の成分をもとにした一般名処方（一般的な名称により処方箋を発行すること※）を行う場合があります。一般名処方によって特定の医薬品の供給が不足した場合であっても、患者様に必要な医薬品が提供しやすくなります。

※一般名処方とは
お薬の「商品名」ではなく、「有効成分」を処方箋に記載することです。そうすることで供給不足のお薬であっても有効成分が同じ複数のお薬が選択でき患者様に必要なお薬が提供しやすくなります。

長期処方・リフィル処方箋について

当院では患者さんの状態に応じて下記のような対応が可能です。
●28日以上の長期の処方
●リフィル処方箋の発行
長期処方やリフィル処方箋の交付が対応可能かは、病状に応じて医師が判断いたします。

外来感染対策向上加算について

当院は、新興感染症の発生時に自治体の要請を受けて発熱外来を実施する医療機関として届出をしています。
患者様の受診歴の有無にかかわらず、発熱や感染性の高い疾患（インフルエンザ、新型コロナウイルス感染症など）が疑われる場合に外来対応いたします。
感染防止対策として次のような取り組みを行ってまいります。

●外来での感染防止策として、一般診療の方と感染性の疑われる患者様の動線、空間を分けた診療スペースを確保して対応いたします。
●感染管理者である院長が中心となって感染防止対策を講じ、職員全員で院内感染対策に取り組みます。
●標準的感染予防策に基づき、職員全員で「感染防止対策業務指針」「手順書」に沿って院内感染対策を推進します。
●抗菌薬については厚生労働省による手引きに則って適正に使用いたします。
●感染防止策の基本的な考えや知識の習得及び向上のために、全職員で年2回の研修を行います。
●感染対策に関して西東京医師会及び公立昭和病院と連携体制を構築し、定期的に必要な情報提供やアドバイスを受け、院内感染対策の向上に努めます。